動画制作を外注する前に知っておきたい流れと費用

動画を外注したいけど、何を準備すればいいか分からない。そもそも何を伝えれば見積もりが出るのか分からない。そういう状態でご相談いただくことが、一番多いです。

「何も準備できていないのに相談していいのか」と遠慮される方もいますが、実際には何も準備しなくても大丈夫です。本記事では、動画制作を外注する際の流れと費用の目安を整理します。

動画制作を外注する流れ（全5ステップ）

動画制作の外注は、大きく5つのステップで進みます。

ステップ	内容	期間の目安
①目的と予算の整理	何のための動画か、予算の上限を決める	1〜2週間
②制作会社への問い合わせ・ヒアリング	複数社に相談し、ヒアリングを受ける	1〜2週間
③企画・提案書の確認	制作会社から構成案・見積もりを受け取り確認する	1〜2週間
④撮影・編集	撮影を行い、編集・修正を繰り返す	3〜6週間
⑤納品・活用	完成した動画を受け取り、各媒体で活用する	1週間

全体で2〜3ヶ月かかるのが一般的です。「来月の展示会に間に合わせたい」という場合は、早めに動き出すことが重要です。

①目的と予算の整理

最初に決めるべきは「何のための動画か」という目的です。採用・販促・ブランディングのどれかを1つに絞ることが、その後の制作をスムーズにします。

予算は「上限いくらまでなら出せるか」を先に決めておくと、制作会社との打ち合わせがスムーズになります。「いくらかかりますか？」という質問だけでは、制作会社も提案しにくい状況になります。

②制作会社への問い合わせ・ヒアリング

問い合わせの際に必要な情報は、「目的」「使用する媒体（YouTubeかSNSか展示会か）」「予算の目安」「希望納期」の4点です。これだけあれば、制作会社はヒアリングを進めることができます。

複数社に相談して比較することをお勧めします。見積もりだけでなく、「どんな提案をしてくれるか」「担当者と話しやすいか」も重要な判断基準です。

③企画・提案書の確認

優良な制作会社は、見積もりと一緒に「なぜこの構成にするか」を説明した提案書を作成します。提案書がない会社は、「とりあえず撮影して編集する」だけの対応になりやすく、目的に合った動画にならないリスクがあります。

提案書の内容を確認し、「この構成で自社の目的が達成できるか」を判断してから発注を決めましょう。

④撮影・編集

撮影当日は、制作会社のディレクターが進行を管理します。事前に絵コンテや撮影リストが共有されていれば、当日の準備がスムーズです。

編集後は修正対応が入ります。修正回数は契約時に確認しておくことをお勧めします。一般的には2〜3回の修正が含まれているケースが多いです。

⑤納品・活用

納品形式（MP4・MOVなど）や解像度（YouTube用・SNS用など）を事前に確認しておきましょう。納品後の活用サポート（YouTubeへのアップロード代行・サムネイル制作など）を提供している会社もあります。

外注前に準備しておくと良いこと

「何も準備しなくていい」とはいえ、以下の3点を事前に考えておくと、打ち合わせがよりスムーズになります。

目的（採用・販促・ブランディング）を1つ決める

「採用にも使えて、会社紹介にもなる動画を作りたい」という要望はよくありますが、1本の動画で複数の目的を達成しようとすると、どれも中途半端になりがちです。まずは「一番重要な目的」を1つ決めることをお勧めします。

予算の上限を決める

「予算はいくらですか？」と聞かれた際に「分かりません」と答えると、制作会社は提案しにくくなります。「30万円以内」「100万円まで」など、おおよその上限を決めておくと打ち合わせがスムーズです。

使用する媒体（YouTube・SNS・展示会等）を決める

使用する媒体によって、動画の最適な尺・縦横比・テロップの大きさが変わります。「YouTubeとInstagramの両方で使いたい」という場合は、それぞれに最適化した編集が必要になることもあります。

動画制作の外注費用の目安

予算別に期待できるクオリティの違い

予算帯	期待できるクオリティ	向いているケース
〜30万円	シンプルな構成で目的を伝える動画	社員インタビュー、シンプルな会社紹介
30〜100万円	演出の幅が広がり、完成度が上がる	採用動画、ブランディング動画
100万円〜	本格的な映像表現、複数日撮影	企業VP、大規模な販促動画

「安ければ安いほどいい」という考え方は、動画制作では特に注意が必要です。設計なしで安く作った動画は、「使われない動画」になりやすいからです。

外注先を選ぶときに確認すべき3つのこと

①提案書を作ってくれるか

最も重要な確認事項です。提案書がある会社は「なぜこの構成にするか」を説明できる会社です。提案書がない会社は、過去の実績をテンプレートとして当てはめるだけの対応になりやすいです。

②自社の目的に近い実績があるか

「採用動画の実績が豊富な会社」と「販促動画の実績が豊富な会社」では、得意な表現が異なります。自社の目的に近い実績を持つ会社を選ぶことで、的外れな提案を避けることができます。

③コミュニケーションが取りやすいか

動画制作は、ヒアリング・提案・撮影・修正と、複数回のやり取りが発生します。「メールの返信が遅い」「質問しても曖昧な回答しか返ってこない」という会社は、制作中にストレスが溜まりやすいです。最初の問い合わせ段階でのレスポンスの速さや丁寧さも、選ぶ際の判断材料になります。

まとめ

動画制作の外注は、目的・予算・使用媒体の3点を事前に整理しておくことで、スムーズに進みます。制作会社を選ぶ際は、提案書の有無・実績・コミュニケーションの取りやすさを確認することが重要です。

動画制作の全体的な流れについては動画制作の流れを徹底解説｜依頼から納品まで、動画制作代行サービスの選び方については動画制作代行サービスの選び方と費用感【BtoB向け】もご覧ください。

何も準備しなくても大丈夫です。目的から一緒に整理します。「動画を作りたいが、何から始めればいいか分からない」という状態でのご相談が一番多く、そこから一緒に考えることが私たちの得意とするところです。

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